book-greeneconomy国連持続可能な開発会議(Rio+20)で主要テーマと位置づけられた「グリーンエコノミー」。

わが国では、温暖化防止や生物多様性保全の観点に加えて、森林・林業再生プランや公共建築物等木材利用促進法等を追い風に、多様な企業による成熟した森林資源を活かした「グリーンエコノミー」の創出に向けた取組がはじまっています。

経団連自然保護協議会、日本プロジェクト産業協議会、プラチナ構想ネットワーク等のトップリーダーのインタビューから、リーディング企業23社の事例等の森のトレンド最前線をまるごと紹介しています。

単行本 135ページ ISBN-10 4822208680
出版社 日経BP社 (2012/6/28) ISBN-13 978-4822208684
言語 日本語 発売日 2012/6/28

経済団体、自治体の取り組み編 ー インタビュー

本誌に掲載されているトップリーダーのインタビュー記事をご紹介します。

企業の技術力生かし自然資本活用の新境地へ

photo-okubo大久保 尚武 氏日本経済団体連合会自然保護協議会特別顧問・積水化学工業取締役相談役

今から約20年前、企業の環境意識は「自然保護活動や生物多様性保全活動を行うのが先端的」というものだった。それが現在では、企業活動そのものをグリーンエコノミー化、つまり「エコロジーと、本業であるエコノミーを両立させるのが当然」といった意識になってきている。続きを読む»

次世代林業システムで森を魅力ある産業の場へ

photo-mimura三村 明夫 氏日本プロジェクト産業協議会(JAPIC)会長・新日本製鉄代表取締役会長

日本には資源がないと言われるが、実際には立派な資源を持っているにもかかわらず、うまく活用できていない分野が3つある。海底資源と水力、そして森林資源だ。特に森林資源については、日本は国土の67%を森林が占めており、その蓄積量は44億冊。フィンランドに次ぐ世界第2位の森林占有率を誇る。ここに未活用の資源が多く残されていることは、大きなチャンスといえる。続きを読む»

林業は地域活性化のカギ関連雇用は50万人規模に

photo-komiyama小宮山 宏 氏プラチナ構想ネットワーク会長・三菱総合研究所理事長東京大学総長顧問

今、先進国の人々は、衣食住はもちろんモビリティや情報まで、様々なモノを誰もが持てる社会になっている。だが、欲しいモノがなくなると経済は終わってしまう。そうならないために今後、目指すべき社会を私は「プラチナ社会」と定義している。続きを読む»

地域森林に個性を取り戻し自律分節型の発展を

photo-wakui涌井 史郎 氏東京都市大学環境情報学科教授

持続的な未来を考えるには、レジリエンス、つまり自然資本が自ら再生する能力をどう担保するのかと同時に、自ら再生できないものに私たち人間がどのように手を貸していくのかが非常に重要だ。昔話では、おじいさんは山で柴刈りをして燃料を得、それが山の保全にもなっていた。続きを読む»

デザインの力で森林ビジネスに付加価値を

photo-akaike赤池 学 氏ユニバーサルデザイン総合研究所代表取締役所長

国産材の木造住宅を建てたいという消費者の潜在的なニーズは大きいが、大手住宅メーカーは米国材を中心とした外材を使ってきた。良質な国産材が、管理的なコストで安定的に供給されていないためである。補助金などで大きな木工団地が造られても、人や機械を十分に活用しきれていない事例も目に付く。続きを読む»