ニュージーランドでは、熱狂する観客４万人を集め、ラクビーリーグが再開されました。このＷ杯日本大会で、大分県とニュージーランド・豪州の観光誘致担当者が親しくなっています。「山村振興」の国際交流が始まるかもしれません。

[山村振興] ニュージーランドラクビー 観客４万人復活

ラクビーが紡ぐ山村振興の国際的な絆

☆前書き

日本のコロナ危機も、とりあえず収束の目途が立ってきました。ここで、いよいよ、経済再建に、力強くスタートしなければなりません。その復興の鍵は、やはり、訪日客の復活です。そこで思い出すのが、昨年９〜１０月に開催されたラクビーワールドカップ日本大会(Ｗ杯）での活況です。そのラクビーについて、嬉しい記事が、２０２０年６月１７日の日本経済新聞（参考資料１）に出ていました。今日は、この記事から始めましょう。まず引用します。

☆引用

「世界に先駆け、ラクビー王国ニュージーランドに『日常』が戻ってきた。新型コロナウイルスの感染拡大で中断した世界最高峰リーグの同国勢による国内大会が、２０２０年６月１３日に開幕。待望の実戦は観客を入れての実施で、チケットを完売した試合もあり、昨年のワールドカップ（Ｗ杯）日本大会で活躍したＦＢのＢ・パレット（ブルース）らが激しいプレーを披露した。」

☆本文

６月１４日に行われたブルース――ハリケーン戦では、スタジアムは４万人の観客で埋め尽くされました。３０対２０で、本拠地での勝利に貢献したＢ・パレットは、「これほど多くの人が応援に来てくれて素晴らしい」と喜んでいました。日本でも、早く、このように復活させたいです。これをここまで書いてきて、今年正月に書いたラクビーのブログを思い出しました。これを読んで「山村振興」を考えたいと思います。（参考資料１、日本経済新聞６月１７日を参照して記述。「　」内は引用。）

[参考になるブログ]

□（２２４）ラクビーＷ杯　観光立国へ理想型　欧米・オーストリアなどの訪日客急増 消費額２．４倍　日本の観光　東アジア頼みからの脱却なるか

２０２０年１月１０日　　

４０万人もの訪日客を呼び込んだＷ杯は、観光立国を目指す日本にとって、外国人誘致の理想型の発見の場でした。２０１９年１２月３０日の日本経済新聞に、これに関する記事が出ていました。今日は、これを取り上げてブログを書きます。

Ｗ杯日本大会は、２０１９年９月２０日から、約１カ月半にわたって、開催されました。この大会では、どの国からも、来日した観戦客は多かったのです。でも、ニュージーランド、英国、アイルランド、フランスの増加が、特に顕著でした。

　大分県の観光誘致促進の担当者は、２０１９年１１月に英国、１２月にニュージーランドと豪州での観光商談会に、出かけていました。大分県でも、他県と同様に韓国からの訪日客が激減していたのです。そこで、この穴を埋めるために、ラクビーＷ杯で来日した各国の人達に、大分県の温泉や名所を売り込んで、訪日客を継続して呼び込みたいと考えたのです。（参考資料２、日本経済新聞、２０１９．１２．３０（杉原淳一）を参照して記述。）

（引用するブログ、参考資料２はここで終了）

☆まとめ

大分県の観光誘致室の担当者が、ニュージーランドと豪州で開催された観光商談会に、参加したことに、私は関心をもっています。ニュージーランド・豪州は、世界で有数の林業国です。ですから、私が、ここで言っている「山村」と、無縁ではないと思います。いろいろ、学ぶべきことは多いと思うのです。

ニュジーランドは、林産物の販売で競合しているということですから、「お友達になって、お付き合いしましょう」と言っても、単純に考えると難しいことでしょう。

でも、働いている林業従事者は日本の１／１０と聞いています。元々人口が少ない国です。ですから、林産物の輸出を拡大し続けて来た中で、人手確保には、苦労してきたはずです。日本が、これから迎える、さらなる人口減少と闘うために、貴重な技術やノウハウを教えてもらえるはずです。ニュージーランド側にも、日本から学びたいことは多いと思いますから、相互に利益がある交流が出来るはずだと思っています。ラクビーでの交流を通じて、それが出来ると、とても良いと思います。

豪州は、日本の東・北日本のスキー場をかかえる山村では、重要なお客さんです。豪州の人達が大好きなスキー場の、滞在コンセプトを、スキー場営業とは別のルートの人達から学ぶのは、凄く貴重です。

そして両国の山村振興を進める人達が、相互に交流できて、山村振興の国際交流が始められると、とても良いと期待しています。

（注１）参考資料２、日本経済新聞、２０１９年１２月３０日から引用。

参考資料

（１）日本経済新聞、２０２０年６月１７日。

（２）椎野潤ブログ（２２４）ラクビーＷ杯　観光立国 へ理想型　欧米・オーストリアなどの訪日客急増 消費額２．４倍　日本の観光　東アジア頼みからの脱却なるか、２０２０年１月１０日。　　

［付記］２０２０年６月２９日、椎野潤記］